iDeCoを始めるならSBI証券がおすすめ！iDeCoと新NISAはどちらを優先すべきか？

この記事で解決できる悩み

iDeCo最大のメリットは？
iDeCoのデメリットは？
iDeCoをおすすめできる人は？
おすすめのSBI証券の銘柄は？
iDeCoと新NISAどちらを優先？

あさり

2018年から楽天証券でiDeCoを利用しています。
投資額は約50万円。インフルエンサーと比べると…?
でも、そんな私だからこそ、初心者向けに分かりやすく解説します。

「長生きリスク」「老後2,000万円問題」
人生100年時代を見据えた老後の生活資金に、不安を抱えている人は、多いのではないでしょうか？

そんな老後資金問題を解消する、きっかけの１つになる記事を作りました。

この記事を読めば、「iDeCoの基本的な内容」や「新NISAとiDeCoのどちらを優先すべきか」が理解できます。

iDeCoってなに？

iDeCo（イデコ）は、自分のために「年金」を作る制度のことです。

iDeCoは、Individual - type（個人型） Defined（確定） Contribution（拠出）pension plan（年金）の略語です。

iDeCoの概要は、以下のとおりです。

自分で掛金を拠出する
事前に決めた額を積み立てる
自分で運用する
年金受取額は運用成績による

iDeCoなどの年金対策は必要か？

フリーランスや一般的な会社員、公務員には、老後は安泰と言えるほどの年金はありません。

年金の平均受給額は、国民年金が月に約5万6,000円、厚生年金（国民年金含む）が月に約14万6,000円。

公的年金だけでは、老後の生活は厳しいのが現状です。
人口減少や少子高齢化がさらに進むことを考えると、自分の年金は自分で準備しないといけない時代になったと言えます。

iDeCo最大のメリットは節税

「税金」は、住宅や保険、教育に匹敵する人生最大の支出の１つです。
この税金を所得控除によって、減らせるのがiDeCo最大のメリット！

〈 iDeCoの節税メリット３選〉

掛け金が全額所得控除（住民税と所得税が軽減できる）
経費になる貯金のようなもの
高年収の人ほど節税効果は大
運用収益も非課税
通常は売却益や配当金、利息などには約20％の税金がかかるが、
非課税となる
受け取る時も、税負担を軽減
退職所得控除手厚い優遇や公的年金等控除が適用

iDeCoの節税以外のメリット４選

着実に積み立てられる
給与天引き、口座引き落としで、強制的に確保ができる
貯金が苦手な人向き
投資可能な商品が厳選
実力のあるファンドが多い
商品選びに悩みにくい
差し押さえ禁止の財産
転職時に持ち運びが可能

iDeCoのデメリット４選

長期間資金が拘束される
原則60歳以上にならないと引き出せない
→そもそもの目的は、老後資金
　準備であり、メリットでもある
掛け金の途中ストップは可能
元本割れリスクがある
元本保証の定期預金もある
元本割れリスクのある投資信託にも投資可能
手数料がかかる
国民基金年金連合会に対して、加入・移管時（初回のみ）2,829円、掛け金納付のたびに105円
運営管理機関や事務委託先の手数料がかかる
本当に節税になるかは人による最も分かりにくい落とし穴
税負担は軽減されるが、税金を「０」にするものではない。

iDeCoが節税になるかは個人差大

下の具体例では、控除枠がすでに使われており、iDeCoの受け取り時に一定額の税金がかかります。

（具体例１）
退職金を受け取るタイミングと、iDeCoの一時金を受け取るタイミングが重なる
（具体例２）
厚生年金までしっかり入っている会社員が、iDeCoを年金として受け取る

下の３つの要素を上手にコントロールして、受け取り時の税金をできるだけ減らす努力を最終的にしなくてはいけません。

①iDeCoの受け取りタイミング
（何歳で受け取るか）
②iDeCoの受け取り方法
（年金 or 一時金 or 併用）
③iDeCo受け取り時のその他の収入状況

ただ、受け取りまでには、時間的な余裕があります。
そのため、iDeCo開始時に、出口戦略まで完璧に考えておく必要はありません。

受け取り方法については、長くなるため、別記事で解説します。

: iDeCoで損しない賢い受け取り方法
この記事で解決できる悩み iDeCoの受け取り方法は？税金最安で受け取る方法は？受け取り方法の決め手は？「 iDeCoは節税になって、お得！」という情報はたくさんあっても、 iDeCoを受け取る ...

老後資金以外のお金を、ある程度準備できている
いざという時のための貯金、
結婚・教育資金などがある
高年収で納めている税金が多い
新NISAの非課税投資枠、年360万円を埋めてもまだ余剰資金がある
すぐに引き出せないように強制的に老後資金を貯めたい

つまり、家計に余裕がある人が、iDeCoをおすすめできる人になります。

iDeCoをおすすめできない人

いざという時のための貯金がない
最低でも生活費６ヶ月分の確保は必要
結婚や教育資金などが、準備できていない
収入が少ない

つまり、老後資金を貯める前に優先すべきことがある人には、iDeCoをおすすめできません。

特に、専業主婦（夫）や配偶者の扶養内で働いているパートの方は、おすすめできません。
所得税や住民税を支払っていない場合、iDeCo最大の節税メリットを利用できないからです。

iDeCoの始め方

金融機関で口座開設して、購入できる運用商品を選べばOKです！

金融機関で、iDeCo専用の口座を開設する
おすすめSBI証券
ネット証券口座開設数No.1
iDeCo加入者No.1、2005年からの運用実績
口座開設手数料・運営管理手数料無料
低コストで良質な運用商品
購入する運用商品を選択する
運用益が非課税となるので、攻める方が節税効果大
→ 元本保証の「定期預金」よりも「株式」がおすすめ

私は、５年前に楽天証券で口座開設をしていますが、今、口座開設するのであれば、SBI証券を選びます。
理由は、個人投資家に人気の高い「eMAXIS Slim」シリーズ^※のインデックス型投信が一通り揃っているからです。

eMAXIS Slimシリーズ
業界最低水準の運用コストを将来にわたって目指し続けるというコンセプトの商品

過去数十年の米国株式データでは、15〜20年以上の長期投資なら損しないと言われています。
もちろん、未来は誰にもわかりません。
ただ、世界経済の成長すると思うなら、株式に投資する価値はあるのではないでしょうか。

iDeCoと新NISAでは、新NISAを優先すべき理由

2024年からスタートする新NISAとiDeCoだと、どちらを優先すべきか迷われる方も少なくないと思います。

結論としては、今、投資を始めるなら、柔軟性の高い新NISAの方が無難だと思います。

iDeCoには「掛け金の所得控除」というNISAにはない魅力があります。
ただ、以下の２点で新NISAに劣ると考えます。

60歳までの資金ロック
特に、20〜30代のライフステージの変化（結婚、教育、住宅購入）による支出に対応できない場合も
受け取り時の税金を減らす努力が、面倒

また、NISAではクレジットカード積み立てができます。
細かなところにはなりますが、ポイント還元という点でも、NISAが有利と言えます。

すでにiDeCoを始めている場合

新NISAで投資しつつ、iDeCoも最低額の5,000円で継続するのがベターだと思います。

退職所得控除を減らさずに済むことと、手数料負けしないことが、その理由です。

まとめ

今回は、iDeCoについて解説しました。

新NISAの非課税枠を埋めても余剰資金のある方は、老後資金対策として、iDeCoの活用を検討してみてはいかがでしょうか。
まだ証券会社の口座開設が済んでいない方は、この機会にNISA口座の開設をおすすめします。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。